敗戦記念日・東京新聞社説

終戦の日に考える　平和をつくるために

2018年8月15日

　きょう八月十五日は戦没者の方々を追悼する日であり、また同時にどうしたら戦争をなくせるかを考える日でもあるでしょう。二つの事例を引こう。

　一つめは、核兵器に関することである。

英国とアルゼンチンが戦ったフォークランド紛争ではこんなことがあったという。

　英国の駆逐艦、シェフィールドが、アルゼンチン軍の発射したフランス製ミサイル・エグゾセで撃沈された数日後の一九八二年五月七日、フランスのミッテラン大統領はサッチャー英首相から電話をもらったそうだ。

◆ 核持つ国の絶対優位

ミッテラン氏はかかりつけの精神分析医アリ・マグディ氏のところへ予約より遅れて到着し、言い訳した。

　＜すみません、先生。鉄のご婦人との諍（いさか）いを収めねばならなかったもので。我々がアルゼンチンに売却したミサイルのレーダーを無効化するコードを渡さなければ、四隻の原潜でアルゼンチンを核攻撃すると脅すんですから…核戦争を引き起こすなんて。私は引き下がりましたよ＞（東京大学出版会ＵＰ４月号、長谷部恭男氏「巡洋艦ベルグラーノ撃沈　一九八二年五月二日」より要約）

　精神分析医の著作（日誌）にある話で電話の有無、内容は間接情報であって真偽はわからないが、ありえる話である。

　そうだとすれば、核兵器は実際には使わないにせよ、核の力をもって英国は戦争を有利に導いたことになる。

　過去の話にせよ、核の威力は絶大で、核保有国は非核保有国に対し絶対的優位にあるわけだ。

　その威力は少なからぬ国々にひそかに核を持ちたいと願わせ、実際に保有国を誕生させた。

◆ 反核のうねり始まる

　北朝鮮もその一つである。核の威力をもってアメリカを振り向かせ、独裁体制の保証という果実を得ようとしている。

　それと正反対の世界的動向が非核保有国が集まって進める核兵器禁止条約である。核兵器の開発・保有・使用などを法的に禁止し、昨年国連で採択された。ただし各国の批准は進んでいない。

　それでも核兵器に対する人々の考え方は、徐々に変わってきているのではないか。持つ・持たないの不公平、非人道性への倫理的拒絶、人類の破滅。サッチャー氏の逸話などは過去のものとし、核時代を非核の時代へと反転させる意思を世界は持つべきだ。そのうねりは始まっている。

　もう一つは、私たち自身のことである。

　敗戦の後、憲法九条をマッカーサー司令官とともにつくったとされる首相幣原喜重郎は回想している。一九〇五年九月、日露戦争の講和直後のこと。

　ロシアから賠償金もとれなかった講和を屈辱外交と非難する東京・日比谷の大会から流れた人々が、政府への反発から交番、電車を焼き打ちし新聞社も襲った。実際は政府には戦争継続の力はもはやなく、一方国民は徴兵と戦費のための増税で苦しんでいた。

　当時幣原は外務省勤務で、講和全権の外相小村寿太郎から以下の述懐を聞いている。

　小村には国民の反発は予期の通りだったが、故郷宮崎県飫肥（おび）の村に帰って驚いたそうだ。各所に小さなテーブルが出て酒が一杯ついである。小村の酒好きは知られている。一人の老人が小村の前にやってきて言った。

　「東京では大騒ぎしたそうですが、騒ぐ奴（やつ）らは、自分の子供を戦争にやった者ではありません。私は子供が三人あり、そのうち二人は満州で戦死し、残った一人も戦地におります。みんな犠牲になるものと諦めておりましたが、お陰（かげ）で一人だけは無事に帰って来ることと思います。全くあなたのお陰でございます」

　老人は戦争を終わらせた小村の洋服にすがって泣き、同じ光景が二、三あったという（幣原喜重郎「外交五十年」より）。

　外交官の苦悩が語られ、同時に戦争のもたらす根源的な悲しみが語られている。